• 2024年の訪日観光客数は3,700万人に達し、2019年の過去最高水準である3,200万人を大きく上回り、更なる成長が見込まれる。
• ADRは上昇を続けており、積極的な採用活動による稼働率の回復がRevPARの上昇も支えている。
• 高騰する建築費と労働力不足が新規供給の制約となり、2025年以降の新規ホテル開業予定数は大幅に減少している。
• 特に東京、大阪、京都といった主要 観光地ではホテル供給が限られる中で、既存ホテルにとっては追い風となり、ADRの上昇やホテルの資産価値の向上に繋がっていくだろう。
• 再訪日観光客は、主要観光地にとどまらず地方にも足を延ばす傾向が強まっており、これが地方のホテル市場のさらなる成長を後押しするだろう。ホテルは投資家にとって魅力的な対象となっており、2024年の投資額は速報値で1.1兆円に達し、年間不動産取引総額の20%を占め、最高値を更新した。大型取引も複数見られた。
• ラグジュアリートラベル需要の高まりを受け、日本各地でラグジュアリーホテルの開発が相次いでいる。
• 大阪は2025年の万博に加え、日本初の統合型リゾート開発が進められている。大阪への関心が高まり、ハイエンド観光地としての地位を確立することが期待される。

記録的な訪日観光客数が、ADR及びRevPARの更なる上昇を後押しし、2024年のホテル市場は輝かしい成長を遂げた。この堅調な勢いは、2025年も持続すると見込まれる。コロナ禍によるプロジェクトの中止に加え、建築費の高騰や労働力不足が影響し、2025年以降の新規ホテル供給は抑制される見通しである。これにより、既存ホテルがさらなる恩恵を受けることが予想される。一方で、ラグジュアリーホテル市場では、ラグジュアリーブランドが日本各地で存在感を強め、引き続き成長を遂げている。これらを背景とし、取引市場においても活発な動きが見られ、取引量は過去最高水準に達している。さらなる大型案件の成立が期待され、ホテル市場の躍進が続くだろう。