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東京オフィス 2024年第4四半期

継続的な成長が楽観を醸成

2024年は賃料と空室率が更に改善し、2025年の見通しが楽観的なものに。

  • オフィス賃料は、2024年にグレードA、グレードBともに引き続き上昇し、空室率も全体として改善した。一部のサブマーケットでコロナ禍前の水準に概ね回復した。
  • 東京主要5区グレードAの平均賃料は前四半期比2.0%増、前年同期比4.2%増の月坪33,947円となった。
  • 東京主要5区グレードAの平均空室率は前四半期比0.8%減、前年同期比0.9%減の2.3%となった。
  • 大規模グレードBの平均賃料は前四半期比1.6%増、前年同期比4.1%増の月坪25,548円となった。
  • 大規模グレードBの平均空室率は前四半期比0.3%減、前年同期比1.0%減の2.6%となった。
  • 2025年の大規模供給により市場が不安定になる可能性もあるものの、テナントの関心は概して高く、多くの開発のプリリーシングは堅調である。
  • 築古で難立地のオフィスは空室率が比較的高止まりしており、2025年の大規模供給により二次空室が拡大し、今後も二極化が続く可能性がある。
  • 堅調な経済及び企業業績を背景に、地方主要都市のオフィス市場も好調に推移している。2024年の新規供給は大規模であったが、人材獲得競争の一環として、オフィス床の確保が迅速になされた。

東京オフィス市場では、賃料の上昇と空室率の改善が続き、2025年に向けた展望が楽観的なものとなった。特に港区においては予定される大規模供給が市場に影響を与える懸念があるものの、好調な企業業績と過熱する人材獲得競争を背景とし、オフィスの拡張が進むことで、品薄感が高まっている。順調なプリリーシング状況も鑑み、新規供給も大過なく市場に吸収されるだろう。

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