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東京オフィス 2024年第2四半期

堅調な回復が継続

堅調な需要、限られた供給に支えられ、2024年の見通しはより明るくなりつつある。

  • オフィス市場は堅調に推移しており、賃料は持続的に上昇している。空室率も全体的に引き締まり続けている。
  • 東京主要5区グレードAの平均賃料は前四半期比1.1%増、前年同期比1.9%増の月坪33,000円となった。
  • 東京主要5区グレードAの平均空室率は前四半期比0.1%減、前年同期比0.3%増の2.9%となった。
  • 大規模グレードBの平均賃料は前四半期比0.5%増、前 年同月比2.1%増の月坪25,012円と堅調に推移した。
  • 大規模グレードBの平均空室率は前四半期比0.8%減、 前年同期比1.2%減の2.6%となった。
  • オフィスの新規供給が限られていることから、2024年 のオフィス市場は引き続き安定的に推移すると思われ るが、2025年の大規模供給により、多少の変動が生じ るかもしれない。
  • 複合施設が新規開発の基準となり、テナントの変わりゆく需要に対応し、収益源が多様化するとともに、オフィススペース自体の価値も高められている。

東京オフィス市場は、賃料と 空室率が連続して改善し、市 場が回復局面に移行している ことを示唆している。堅調なオ フィス需要は、2024年の限ら れた新規供給に支えられてい る。2025年には大規模供給が 見込まれるものの、プリリーシ ングは順調である。一方で、立 地と築年数による二極化は今 後も続くだろう。

サヴィルズ リサーチ&コンサルティング