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東京オフィス 2024年第1四半期

着実な回復に向けて高まる自信

堅調な企業業績、オフィスへの着実な回帰、限られた新規供給が2024年の持続的成長を支えるだろう。

  • オフィス市場は当半期にわずかとはいえ、賃料が上昇し、見通しは引き続き改善している。空室率も全体的に引き締まった。
  • 東京主要5区グレードAの平均賃料は前四半期比0.2%増、前年同月比0.3%増の月坪32,656円となった。
  • 東京主要5区グレードAの平均空室率は前四半期比0.2%減、前年同期比では横ばいの3.0%となった。
  • 大規模グレードBの平均賃料は前四半期比1.4%増、前年同期比1.7%増の月坪24,895円と緩やかに上昇した。
  • 大規模グレードBの平均空室率は前四半期比0.2%減、前年同期比0.7%減の3.4%となった。
  • サテライト/フレキシブルオフィスは、コロナ禍以前からの新たな傾向だったが、コロナ禍後は、ハイブリッド勤務体制の広まりにより、普及が進んでいる。

東京オフィス市場は、2024年においても緩やかな成長が見込まれる。グレードA、グレードBのオフィス市場の平均賃料と空室率は、堅調に推移した。2023年の大規模供給は順調に吸収され、2024年の新規供給は限定的なため、既存の空室は解消に向かうだろう。一方で、築古で難立地のオフィスは、引き続き苦戦するだろう。

サヴィルズ リサーチ&コンサルティング